どうも、ノノマスです！
今回は、副業がバレる理由と防止方法に関する記事です。
副業を始めてみようと思っている方は、特に職場にバレるのではないか？と心配だと思います。
就業規則で副業を禁止している会社もあるため、なかなか公に「副業してます！」とは言いにくいのではないでしょうか。その状況下であれば、副業をバレないようにすることは最重要と言えますね。
副業がバレる理由としては
・うっかり話してしまった
・住民税の金額でバレる
・ネットで顔出し副業している
というのが主な理由だと思います。
中でも住民税の金額でバレるというのはよくある話ですので、なんとしても阻止したいですね。
理由①うっかり話してしまった
副業を始めるとわかるのですが、本業の収入とは別に数万円の収入があると、人に話してみたくなります。さらに言えば、副業で得た体験というのは、会社の同僚は持ち合わせていないので、優越感のような感覚を得ることすらできます。
ですが、これは非常に危険で信頼のおける同僚であっても飲み会の場でうっかりしゃべってしまう可能性があります。また、副業をしているという噂が広まれば、仕事がしにくくなることは間違い無いでしょう。
そのためにも他人に副業の話はなるべくしないようにしましょう。
また、保険をかけておく意味も込めて、本業と同じ事業もやらない方が良いです。
本業と同じ事業はしない
就業規則で禁止されている場合であっても、本来そこまでの拘束力はないのですが、厄介なのは本業と同じ事業を副業で取り組んでいる場合。この場合は、「本業で得られた機密情報を利用している」と捉えられた場合裁判に発展する可能性があります。
なので、本業と同じ事業は間違いなくやらない方が無難です。
本業と同じ事業をやっていると狭い業界であれば、噂になるなんてこともありそうですね。
理由②住民税の金額でバレる
これが最も多いと思いますが、住民税の金額でバレるパターンです。住民税の決定通知書には、所得金額と住民税の金額が記載されています。また、ふるさと納税を行なった場合は、控除金額も記載されています。
そして、副業の所得を確定申告する際に、住民税に関する事項で「特別徴収」を選択する、もしくは記入がなかった場合は副業の所得と給与所得が合算された金額が記載されます。
そこで、経理担当者が「年収４００万円なのに所得高くないか？」と疑問に思うわけですね。経理担当者の元へは、全従業員の住民税金額が一覧になって送られてくるので、同じくらいの収入の人が並んでいれば金額の違いがはっきりわかってしまいます。
自分で納付を選択する
まず、住民税の特別徴収方法を「自分で納付」にしましょう。そうすることで、副業の所得は自分で納付、給与所得は会社が納付する形になります。
もし、不安であれば自治体に問い合わせするのも一手です。
注意点としては、副業を赤字決算すれば、本業の所得も減少することになるので会社にバレます。なので、副業を故意に赤字決算にすることはお勧めしません。
住民税の金額さえ抑えておけば、自爆を除いてバレる危険性はかなり低くなります。
理由③ネットで顔出し副業する
当然ですが、ネットで顔出し副業している場合は、バレるリスクは高まります。
YouTuberの方も声だけでばれることがあるくらいです。
ネットで副業する場合、本名顔出しした方が信頼性が高まるというのもまた事実。
こればかりは、両者を天秤にかけて、どちらのリスクを取るかを選択するしかありませんね。
私個人の意見としては、最初は匿名で始めて軌道に乗り出したタイミングで、顔出し実名に切り替えるのが良いのではないでしょうか。
まとめ
いかがでしょうか。
私は、今年が副業１年目なので、バレないようにするためにあれこれ調べました。
その結果
・本業と同じ事業はしない
・確定申告の際に自分で納付を選択する
・ネットで実名・顔出しはしない
の３つが重要なポイントであるとわかりました。
また、補足ですがある程度いつでも転職できる状態にしておくということも大切ですね。
いつでも転職できるのであれば、副業バレした時に、さっと動くことができるので非常に楽です。
１つの職場にしがみつこうとすると、副業バレが怖い、会社から制裁を受けたらどうしようと不安に思ってしまうものです。
１つの環境に依存するのではなく、自由に働ける環境を作れるかどうかは自分次第ですね。
以下、副業について参考にした書籍。
